求人サイトを制作する前に知っておく基礎知識

求人サイトの制作は、通常のホームページ（例えば企業のコーポレートサイト、ブログ、ランディングページ）と比較すると、その複雑さから一段と高い難易度が要求されます。

制作の目的が自社の採用サイトなのか、それとも有料職業紹介（人材紹介）用、あるいは派遣事業用の求人サイトなのかにより、アプローチは異なってきます。

もし人事担当者がサイト制作の任を兼任する場合、WebやITの専門知識が不足していることから、単独でのプロジェクト計画は困難となり、制作会社に依存してしまい、残念ながら失敗に繋がるケースが多く見受けられます。

大まかに、求人サイトは「LP（ランディングページ）型」、「ロングテール型」、そして「両用型」の３種類に分類され、目指すべきはこれらを自社がターゲットとする人材獲得の戦略に適した形でデザインしていくことです。

次に、求人サイト制作の基本について端的に説明します。

1. 求人サイトの最大の目的とは何でしょうか？

求人サイトの主要な目的は、明らかに求職者を引き寄せることにあります。

そのため、求職者を適切に集めるためには、ターゲットとなる求職者の詳細なイメージ（ペルソナ）を明確に定義することが不可欠です。

求職者の職種、スキルレベル、および業務スキルを基に、求人サイトの構造や、求職者を集めるためのメディアを選定します。

このプロセスでは、制作技術よりも、求職者の集客およびマーケティングの経験が重要な要素であると言えるでしょう。

“求人サイトを作成したものの、一向に求職者が集まらない”という事例は珍しくありません。求職者が集まらない背後には、サイトの構造や、求職者を引き寄せるメディア、およびその運用方法に問題が存在します。

同じシステムを利用した求人サイトでも、運用方法によっては、求職者を引き寄せられないケースも生じます。

かつて、私は企業の拡大を目的とした求人サイトの改修（求職者の登録ベースを拡大する目的）の相談を受けた経験があります。

最終的にその企業は他社に依頼しましたが、大きな失敗を経験しました。後になって聞いた話では、求職者が増加するどころか、逆に減少してしまったとのことでした。

その失敗の理由は、改修を開始する前にすでに一定量の登録があったものの、なぜそれらの登録が行われていたのか、その理由を正確に把握していなかったことです。

その結果、既存の登録までも減少させ、改修の効果を全く発揮できなかったのです。

2. ペルソナの設定が求職者集客には重要

集客には様々な手法が存在し、対象となる求職者に応じて最適な媒体が異なります。ただし、重要なのは、媒体選定がサイト制作後ではなく、事前に行われるべきであるという点です。

具体的には、「求職者の特性（職種・スキル・質など）」→「使用する媒体」→「受け皿となるサイト（求人サイト）」という順序で戦略を練るべきです。

例えば、職種やスキルがはっきりしていない求職者、たとえば「第二新卒」「20代の営業職」「ハイスペック人材」などには、リスティング広告が効果的でしょう。そして、その対象者を受け入れる受け皿として、LP（ランディングページ）やステップ型登録サイトが適しています。

一方、資格や職種がハッキリとしている場合は、「Indeed」「スタンバイ」「求人ボックス」などの求人情報のアグリゲーション求人サイトを利用して集客できるか検討する。

これはアグリゲーション求人サイトの集客が今は有効なので相性がよければ使用することをおすすめします。しかし、採用・求人サイトを使って利用するには原則、一つのJOBに一つのページを持つタイプの求人サイトを制作する必要があります。

さらに、求職者の質や求める人数、企業の社内コンサルタントのレベルによって、アグリゲーション求人サイトを用いるかも選定します。

ただし、これらの方法は常に変更されていくので、現時点でもっとも最適な手法を採用して、常に変化することを認識して、共に変わる必要性があります。

少し前まではIndeedが採用単価も人数も最強のプラットフォームでしたが、最近では採用単価の高騰により、また仕様変更もあり、媒体選びにも変化が生じてきています。

要は、常に時流に合わせて媒体選びや自社求人サイトの使い方をアップデートしていくことが肝要です。

3. 求人サイトの理想のかたち

求人サイトは、情報発信のプラットフォームとして機能し、自社のオウンドメディアとしてカテゴライズされます。結論から述べれば、理想的な求人サイトの形は、広告を一切使わず、オーガニック（無料の手段）のみで必要な数の求職者を獲得するスタイルです。

ただし、全く「ゼロコスト」が実現することは現実的ではありません。

以前、「Indeed」が無料で人が集まるというコンセプトのCMを展開していましたが、それは実際には98%ほど無理な話であり、無料で採用できるのは、あくまでプレミアムな求人であったり、地域においてライバルが一切募集をかけていない求人に限られます。

そういった特殊な求人は、「Indeed」を使用しなくとも簡単に人が集まるものであり、広く求人サイトを構築してまで採用・応募を得ようとするアプローチでは、100％実現は難しいと言えます。

一方で、将来的には「広告を用いた応募獲得が30％」、そして「無料での登録が70％」を実現することも視野に入れることができます。

ただしこれは、長期的なスパンで考え、美しい構造（外観的なデザインではなく、サイトとしての整理された構造）でサイトを制作し、慎重に運用を行うことを前提とします。

逆に、短期的な視点で運営を考え、結果を急ぐ広告代理店や制作会社を利用すると、この目標達成は非現実的になるでしょう。

ビジネスの視点から「短期的な効果」や「低価格での求職者獲得」だけを追求してしまうと、最終的には望ましくない結果に繋がる可能性があります。

オーガニックな手法には時間がかかるものの、長期的に安定した集客を実現するためには、一歩一歩着実にブランディングや情報発信を行い、信頼と実績を積み重ねていくアプローチが不可欠となります。

4. 採用・求人サイトのWEBマーケティングは常に変化します

ウェブマーケティングが現在順調であっても、その成功が永続するわけではありません。これは私が過去20年にわたり、人材紹介事業・派遣事業のための求人サイトを自社で制作し、広告も自社運用してきた経験から、確信を持って述べることができます。

インターネットの世界は、”秒進分歩”と形容されるほどの高速で進化しており、近年では、ある特定の手法が2年続くのがやっとといった状況になっています。

過去を振り返ると、オーバーチュア（Overture）広告が検索連動型広告の主流であり、その後、Yahoo!リスティング広告に移行し、現在はYahoo!プロモーション広告となっています。

これは広告の一例ですが、「SEO（検索エンジン最適化）」の領域においても同様の進化・変化が必須です。

SEOもまた、今現在成功している方法が将来も同様に機能するわけではなく、確実に変化していきます。

そして、短期的な視点からブラックSEOに手を出せば、たとえ一時的に成果が上がっても、突如として急降下するリスクがあり、これまでの努力が無に帰してしまう可能性があるため、常にホワイトSEOを基本に戦略を練るべきです。

2、3年前（2020年）においては、Indeedの仕様変更とGoogleしごと検索の影響が出始めており、これが一つの大きな出来事となっていました。

今はまったく違うアルゴリズムになっており、未来においても、新しい出来事や変化が次々と起こり、それに素早く適応していくことが求められるでしょう。

これらを踏まえると、「極めて固定された形式の求人サイト」を高額な費用をかけて制作することはお勧めできません。

というのも、2〜3年の時間が流れれば、再び変化と適応が必要になってくるからです。大規模なシステムで運営されている求人サイトは、小さな変更やフレキシビリティに欠ける可能性があり、それゆえに適応が難しいという課題を抱えることになります。

5. 株式会社カスタマに求人サイト制作はお任せください

求人サイトを制作する前に知っておくべきことはたくさんあります。Web制作技術はもちろん、Webマーケティングのスキル、更には時代とともに変わりゆくWeb・媒体のトレンドを把握し、適切に対応する能力が求められます。

しかし、自社でエンジニアやWebマーケティングのスキルを持っているスタッフを雇用していくことは大変難しいです。株式会社カスタマでは20年近く人材ビジネスを実際におこなってきました。求人サイト制作や求人サイトを使ったマーケティングでお困りの方は是非、ご相談ください。